オフィスに欠かせないビジネスフォンですが、「自分で設置できるのか」と疑問に思う方も少なくありません。家庭用電話とは異なり、ビジネスフォンは主装置や回線工事が必要となるため、基本的に専門業者による設置が必要です。
そこでこの記事では、ビジネスフォンの導入に必要な工事の種類や設置手順、注意すべきポイントまでを徹底解説します。ビジネスフォンの設置を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
IP電話・ビジネスフォン・通信機器のことなら、専門会社の沖縄電子にお任せください!

沖縄電子には、経験豊富で製品とサービスに精通したスタッフが揃っており、企業の規模やニーズに合わせた最適なビジネスフォンを提案します。
また、PCや防犯カメラの導入支援を通じて培ってきたネットワーク技術と知識も活かし、理想的な環境を構築するためのサポートを提供しています。
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地域密着型の企業として、沖縄のビジネスを支える存在でありたいと考えています。ビジネスフォンの導入についてのご相談や見積もりの依頼など、お気軽にお問い合わせください。
ビジネスフォンは自分で設置できる?

基本的に自分で設置できない
ビジネスフォンは、家庭用電話のように差し込めばすぐ使えるわけではありません。通信事業者と契約し、外線回線を確保する必要があります。
さらに、代表番号や同時着信の仕組みなど、企業向け特有のオプション設定も必要です。これらの回線工事は法令で資格取得者に限定されており、一般の人は施工できません。そのため導入時には必ず専門業者に依頼し、正確かつ安全に設置する必要があります。
ビジネスフォンの設置は専門業者に依頼する必要がある
先述の通り、ビジネスフォンの設置は国家資格を持つ専門業者でなければ対応できません。工事担任者と呼ばれる資格者が担当し、電話回線やLANケーブルの配線、主装置の設定などを行います。
資格の種類は以下の3つがあり、回線の種類や規模によって担当範囲が異なります。
- AI種(アナログ回線)
- DD種(デジタル回線)
- AI・DD総合種
これらの資格を持たない人が工事をすると違法となります。そのため、必ず信頼できる事業者に依頼し、契約前に工事内容や対応範囲を確認することが重要です。以下では、それぞれの種類を解説します。
AI種(アナログ回線)
AI種は、アナログ回線やISDN回線を対象とした工事をするための資格です。第1種から第3種まで区分があり、第1種はすべてのアナログ回線とISDN回線に対応でき、規模に制限がありません。
一方、第2種では回線数が50以下、内線数が200以内と条件があり、中小規模の事業所を想定しています。第3種は回線数が1に限定され、小規模オフィスや家庭向けが中心です。つまり、設置規模や回線数に応じて資格範囲が決まっており、工事の可否は保有資格によって左右されます。
DD種(デジタル回線)
DD種は、デジタル通信サービスに関連する工事を行える資格です。第1種ではすべてのデジタル回線に対応でき、大規模なLAN工事や高速回線の施工も可能です。第2種では速度100Mbps以下の回線に対応し、オフィス内の小規模ネットワークやIP電話回線の工事などに利用されます。
第3種はさらに範囲が狭まり、家庭や小規模事業所向けに限られます。ビジネスフォンをIP電話や光回線で利用する場合は、DD種の資格を持つ業者が対応することになります。
AI・DD総合種
AI・DD総合種は、AI第1種とDD第1種の両方をカバーする資格で、工事担任者のなかでも最も広い工事範囲を扱えます。アナログ回線から最新のデジタル回線まで幅広く対応できるため、大規模オフィスや複雑なネットワーク環境でも工事が可能です。
LANケーブルを利用したネットワーク配線や、複数拠点を結ぶ大規模システムの構築も行えるのが強みです。導入する企業の規模や将来の拡張性を考慮すると、この資格を持つ業者に依頼することで、安心して設置を進められます。
ビジネスフォンを設置するための工事の種類

ビジネスフォンを設置するためには、以下の3つの工事をする必要があります。
- 電話回線収容工事
- 電話機設定工事
- 主装置設置工事
ここでは、各工事を詳しく解説します。
電話回線収容工事
電話回線収容工事とは、主装置と各電話機を結ぶために配線を整える作業を指します。断線が起きると利用に支障が出るため、床や壁の中を通して丁寧に配線し、引っかかりや破損がないよう施工することが大切です。
また、導入前にはレイアウトや設置場所を工事業者と相談し、利用用途に合わせてアナログ回線やIP電話など回線を選定する必要があります。
電話機設定工事
電話機設定工事では、オフィスに配置する一台ごとのビジネスフォンを接続し、通話が問題なく行えるよう調整します。内線・外線が正常に利用できるか、音量や通話品質に不具合がないかを工事業者と共に確認することが重要です。
すべての電話機をチェックするため、台数が多い場合は想定以上に時間がかかることもあります。しかし、これは導入後のトラブルを防ぐためにも欠かせない工程です。
主装置設置工事
主装置設置工事は、外線と内線を接続するための機器である主装置(PBX)を設置する作業です。主装置はビジネスフォンの心臓部ともいえる存在で、複数の電話機を一括して制御する役割を担います。
設置には電源や配線スペースが必要となるため、あらかじめ設置場所を確保しておくことが求められます。業務規模や回線数によって主装置の種類も変わるため、事前に仕様を確認して準備を整えることが重要です。
ビジネスフォンを設置するための手順

ビジネスフォンは購入しただけでは使えず、導入には業者との打ち合わせから工事まで複数のステップを踏む必要があります。以下の流れを理解しておくことで、余計なトラブルを防ぎ、スムーズな導入につながります。
- ビジネスフォンの設置申し込みをする
- 見積もりを取得する
- 契約する
- 工事開始
ここでは設置するまでの流れを詳しく解説します。
ビジネスフォンの設置申し込みをする
導入を検討したら、まずは販売・施工業者へ問い合わせます。専門スタッフによるヒアリングでは、社員数や業務の性質に合う機種や必要な機能を確認してくれます。
通信環境や既存の課題を整理し、予算に応じた最適なプランを提案してもらえるため、初めて導入する企業でも安心です。納得できるまで複数回相談を重ね、導入後に後悔しないよう十分に検討する必要があります。
見積もりを取得する
導入する機種やプランの方向性が決まったら、複数の業者から見積もりを取り寄せて比較します。費用だけでなく、本体価格や工事費、月額利用料に加えて保守メンテナンスの範囲や保証内容も重要です。
また、トラブル発生時のサポート体制や担当者の対応品質も検討材料に含める必要があります。単純な価格の安さにとらわれず、総合的に安心して任せられる業者を選ぶことがポイントです。
契約する
比較検討を終えて業者を決定したら、正式に契約・発注へ進みます。この際、機種やプランが自社の業務に適しているかを最終確認し、料金体系や契約内容に不明点がないかをチェックしてみてください。
サポートや保守契約の有無も確認すべき大切な項目です。また、電話番号を継続利用する場合には通信事業者での手続きも同時にする必要があります。契約前に疑問点を解消し、安心して工事を迎えられる準備を整えておくとよいです。
工事開始
契約後は設置工事です。工事当日はまず設置場所を確認し、主装置や電話機を搬入します。その後、配線や回線接続、各電話機を設定して最終的に動作確認を実施します。
音声が正常に通じるか、内線や外線が問題なく利用できるかを必ずチェックし、スタッフへの操作説明も必要です。工事日程は事前に余裕を持って調整し、導入直後から運用できる体制を備えることが大切です。
ビジネスフォンを設置する際の注意点

ビジネスフォンを設置する場合、単に台数や料金だけでなく、主装置の仕様や機器の互換性なども考慮する必要があります。ここでは、ビジネスフォンを設置する際の注意点をいくつか紹介します。
主装置によって配線台数が異なる
ビジネスフォンの主装置はモデルやクラスごとに接続可能台数が決まっています。小規模オフィス向けのSクラスなら10台前後、中規模向けのMクラスでは30台、大規模向けのLクラスでは80台です。
事前に必要な電話機の台数や利用回線を把握し、それに合った主装置を選ばなければ、再工事が必要になる恐れがあります。
電話機と主装置はメーカーを揃えなければいけない
ビジネスフォンを設置する際は、主装置と電話機を同じメーカーかつ同シリーズで統一することが必須です。異なるメーカー製品や型番を混在させると、互換性がなく接続ができません。
既存環境に追加導入する場合は、型番まで一致しているかを事前に確認することが大切です。もし同一機種が手に入らない場合は中古機の調達や、場合によっては設備一式の交換を検討する必要があります。
増設する際はユニットの空きが必要
主装置には拡張用のユニットスロットがあり、空きがなければ新しい電話機を増設することはできません。ユニットは電源や各機能に応じて追加が必要となり、枠が埋まっている場合はより大きな主装置への交換や増設を検討する必要があります。
特に成長企業では、将来的に必要となる端末数を見越し、余裕のある主装置を導入しておくことが重要です。
まとめ

この記事では、ビジネスフォンの導入に必要な工事の種類や設置手順、注意すべきポイントなどを解説しました。
ビジネスフォンは家庭用電話のように自分で設置できるものではなく、必ず専門業者による工事が必要です。主装置や電話機の互換性、配線台数、ユニットの拡張性など専門的な知識が求められます。
自己判断で導入を進めると後々大きなトラブルにつながりかねません。設置時にはオフィス規模や将来の増設を考慮し、信頼できる業者に相談してみてください。
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