通話品質やコストの面から、固定電話をIP電話へ切り替えたいと考える企業は珍しくありません。しかし、「切り替えはできるのか」「業務に支障は出ないのか」と疑問を感じている方も多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、固定電話とIP電話の違いから切り替え方法、導入時の注意点までを解説します。固定電話ならではの特徴やIP電話へ切り替えることによるメリットとデメリットといった知識が身につきます。最適な電話サービスを検討する参考になるため、ぜひ最後までご覧ください。
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固定電話とIP電話の違い
インターネット環境の普及により、企業向けの通話手段としてIP電話が広く利用されるようになりました。しかし、現在も多くの企業ではアナログ固定電話が使われています。IP電話は音声をデジタルデータに変え、ネット回線を通じて通話する仕組みで、距離に左右されにくく通話料金を抑えやすい点が特徴です。
固定電話はNTTのアナログ回線を利用し、安定した通話品質と番号の継続性に優れています。ただし、遠距離通話ではコストが高くなる傾向にあり、用途や運用環境に応じた使い分けが重要です。
以下の記事では、IP電話の特徴などを詳しく解説しています。参考になるので併せてご覧ください。
固定電話からIP電話へ切り替えできる
IP電話への切り替えは可能で、NTTの加入電話も通信基盤が順次IP化されています。これは固定電話サービスそのものが変わるわけではなく、通話を支える仕組みが従来の電話網からIP網へ移行したものです。そのため、電話番号や操作方法はこれまでと変わらず利用できます。
背景には固定電話契約数の減少や設備老朽化による維持コスト増があります。NTTでは2024年から切り替えを進め、2025年1月をもって局内設備のIP網への移行を完了しており、この移行に関して利用者側で特別な手続きは不要でした。
固定電話からIP電話への切り替え方法
NTTの加入電話を利用している場合、2025年1月をもって局内設備がIP網へ更新されたため、すでに通話の基盤はIP化されています。この局内切り替えにおいては、利用中の電話番号や機器をそのまま継続利用できるため、特別な手続きは不要でした。
しかし、テレワーク対応やスマホの内線化などを目的に「自社で新たなIP電話サービス」を導入する場合は違います。サービス提供会社への申し込みや設定が必要です。利用するサービスによっては既存の機器が使えなくなるケースもあるため、事前に移行手順を確認しておくことが重要です。
固定電話からIP電話へ切り替えた際の変更点
固定電話をIP電話網へ切り替えると、電話番号や基本的な使い方は変わらない一方で、通話料金の仕組みやサービスの仕様に変更が生じます。特に、距離別だった通話料金が全国一律に見直される点は大きな特徴です。
ここでは、固定電話からIP電話へ切り替えた際の変更点を解説します。
通話料金
IP網への移行後は、これまで距離や時間帯によって細かく設定されていた固定電話の通話料金が見直され、全国一律の料金体系へと変更されます。従来は市内・県内・県外と距離に応じて料金が異なっていましたが、IP通信の特性を活かすことで料金差がなくなります。
これにより、長距離通話の機会が多い企業ほどコスト削減効果を実感しやすくなるでしょう。一方で、県間通話や国際通話など一部提供対象外となる通話もあるため、利用実態に応じた確認が必要です。
サービス内容
IP網移行後は、通話料金がシンプルになる一方で、一部の電話サービスでは仕様変更が行われます。たとえば、時報サービスでは案内後に自動で通話が終了する仕様です。また、ナンバー・リクエストや迷惑電話対策サービスでは、音声案内や応答方法がひかり電話に準じた形へ変更されます。
これらはサービス自体が廃止されるわけではなく、動作や提供条件が調整されるだけです。業務で特定の機能を活用している場合は、事前に変更内容を把握しておくことが重要です。
固定電話からIP電話へ切り替えるメリット・デメリット
固定電話からIP電話へ切り替えることで、通話コストの削減や柔軟な働き方への対応など、多くのメリットが得られます。一方で、通話品質や利用できる番号の制限など、事前に把握しておくべきデメリットも無視できません。
ここでは、固定電話からIP電話へ切り替えるメリット・デメリットを紹介します。
固定電話からIP電話へ切り替えるメリット
IP電話の大きなメリットは、インターネット環境があれば場所を問わず電話対応ができる点です。オフィスにいなくても会社番号での発着信が可能になり、外出先や在宅勤務中でもスムーズな顧客対応が実現します。
また、通話が距離に左右されにくいため、県外や遠方への発信が多い企業では通話料金の削減効果も期待できます。さらに、電話加入権の取得や大掛かりな回線工事が不要なケースが多く、導入コストや期間を抑えやすい点も魅力です。スマホやPCを活用できるため、電話機の追加購入が不要になり、BYOD運用とも相性が良い点も特徴です。
固定電話からIP電話へ切り替えるデメリット
インターネット回線を利用する特性上、回線状況やサービス品質によっては音声の遅延や途切れが発生する可能性があります。特に050番号型では通話品質に差が出やすいため、安定性を重視する業務では慎重な選定が必要です。
また、緊急通報やフリーダイヤルなど、一部の番号へ発信できない場合がある点もデメリットです。さらに、スマホやPCを端末として利用する場合、紛失や盗難による情報漏えいリスクが高まります。端末管理やセキュリティ対策を徹底する体制づくりが求められます。
固定電話からIP電話に移行する時の注意点
ここでは、固定電話からIP電話に移行する時の注意点をいくつか紹介します。
INSネットを使用している場合は対策が必要
ISDN回線を利用するINSネットを導入している企業は、IP電話への移行にあたり特に注意が求められます。INSネットはIP網移行に伴い段階的に終了しているサービスです。対策をとらないと、電話だけでなくPOS端末やEDI、警備システムなど業務に直結する通信にも影響が及ぶ可能性があります。
代替手段としては、インターネット回線を利用した「インターネットEDI」への移行が有力です。しかし、取引先との連携や仕様調整が必要になるケースも多く、短期間での切り替えは容易ではありません。業務停止を防ぐためにも、早期に現行システムを把握し、十分な検証期間を確保した上で計画的に移行を進めましょう。
固定電話の見直しも検討する
IP電話への移行を機に、そもそも固定電話が自社にとって本当に必要かを見直すことも大切です。スマホやクラウドサービスの普及により、従来の固定電話に依存しない業務体制を構築する企業も増えています。
一方で、代表番号の運用や対外的な信頼性を重視する場合、電話機能自体は引き続き重要な役割を担います。業務内容や働き方に合わせ、固定電話・IP電話・クラウド型ビジネスフォンをどう組み合わせるか検討してみてください。
IP電話に切り替えず固定電話をそのまま利用することもできる
IP電話への移行が進む一方で、固定電話を継続利用する選択肢も残されています。固定電話は、番号の信頼性や社会的信用の高さから、金融機関との取引や法人契約の場面で有利に働くケースがあります。
また、FAXとの併用や通話品質の安定性を重視する企業にとっては、引き続き安心して利用できる通信手段です。ただし、導入・移転時の工事負担や番号変更のリスクといった課題もあります。自社の業務形態や将来計画を踏まえたうえで、IP電話への切り替えと固定電話継続のどちらが適しているかを慎重に検討することが重要です。
固定電話からIP電話への切り替えをおすすめする企業
IP電話への切り替えは、すべての企業に必須なわけではありませんが、業務内容や働き方によっては大きな効果を発揮します。たとえば、拠点間や取引先との通話が多く、通信費を抑えたい企業にとって料金が比較的安価なIP電話は有効な選択肢です。
また、テレワークや外出対応が多い企業であれば、場所を問わず会社番号で発着信できるため、業務の属人化や対応漏れを防げます。通話録音や自動音声応答といった機能を活用すれば、電話業務全体の効率化や顧客対応品質の底上げを目指す企業にもおすすめです。
以下の記事では、IP電話と固定電話の違いを詳しく解説しています。参考になるので併せてご覧ください。
おすすめのIP電話
これからオフィスに新規でIP電話機を導入する場合は、機能性と信頼性を兼ね備えた定番モデルの選定をおすすめします。たとえば、NTTの「SmartNetcommunity αZX」は、通話録音や自動応答などの機能を標準搭載しています。そのため、ひかり電話と組み合わせた一括導入がしやすい点が魅力です。
SAXAのIP NetPhone SXIIは、操作性と音質に優れています。必要十分な機能をコンパクトにまとめた実務向けモデルとして評価されているシステムです。さらに、NECのUNIVERGE IP Phone DT800は、拡張性が高くヘッドセット対応や録音データ管理など柔軟な運用が可能です。
業務規模や使い方にあわせて選ぶことで、電話環境の効率化につながります。
まとめ
この記事では、固定電話とIP電話の違いから切り替え方法、導入時の注意点までを解説しました。固定電話からIP電話へ切り替えると、通信コストの削減や柔軟な働き方の実現など、多くのメリットがあります。
一方で、通話品質や緊急通報への対応、既存システムとの相性など注意点も存在します。自社の業務内容や将来の運用を踏まえ、固定電話を継続するかIP電話へ移行するかを慎重に検討することが重要です。
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